2012年10月から2013年9月の1年間に、DODA 転職支援サービスに登録した約10万人のデータを元に、正社員として就業している20歳から59歳までのビジネスパーソンの平均年収(手取りではなく支給額)を年齢別、職種別、業種別、都道府県別、にまとめました。
既にネットメディアでは、このデータのサマリ版が公開されています。こういうブログを書いてる手前、サマリだけでは物足りない!という事で、元ネタを読んでみたところ、これがなかなか面白い!ということで、Business Media 誠さんがサマリで扱ってなくて、元ネタで面白いなと思ったところをピックアップします。
正社員の年収はいくら? 4年ぶりにプラス(Business Media 誠)
http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1312/02/news033.html
みなさまの大好きな「県民ネタ」ありました。
「ケンミンSHOW」のようなTV番組があるくらい、都道府県に関するネタって大好きな方多いですよね?47都道府県平均年収ランキング&生涯賃金データがあります。
普通に考えると、1位東京、2位神奈川、3位大阪・・・みたいな予想をしていたんですが、結果は1位神奈川、2位東京、3位栃木??大阪は21位・・・女性の平均年収の3位が、石川県というのも驚きです。女性の就業率が全国一で、結婚・出産でもキャリアを中断せずに働ける環境があるので、こういう結果になったそうです。驚きました。
「35歳からの転職」というブログなので、35歳以上限定でデータをみた
Business Media 誠さんとかぶってないところと言いつつ、実はこの年齢別の平均年収に関しては、サマリ版を見た方が面白いです。(グラフ、前年比がサマリ版にはあるため)
年代別の平均年収では、20代が349万円(前年比+6万)、30代は458万円(前年比±0)、40代が598万円(前年比-10万円)、50代が756万円(前年比+2万円)と、20代の増加が目立ちます。また、1歳毎にみると、35歳未満は全年齢で年収が増加している一方、35歳以上50歳未満はほぼ全年齢で減少。特に40代の平均年収は調査開始の2007年以来、ほぼ一貫して減少しています。
サマリ版の図表2で確認すると、確かに35歳以上50歳未満で昨年比を上回っているのは、43歳と49歳のみです。あとは全部、昨年と比較するとマイナスです。
65歳雇用義務化は2013年4月からの施行で、このデータに「半年分」は含まれています。そうなんです、わずか「半年分」なんです。しかも賃金体系をすぐに見直さずに、翌年に持ちこした会社も多いので、2014年にもう一度データを見たら、悪化することが予想されます。
賃金は遅行性があるので、今の景気が続けば、遅れて賃金上昇があるかもしれません。景気の賃金上昇 VS 65歳雇用義務化 どちらの影響が大きいでしょうか?わたしは後者の影響が大きいのでは?と考えます。
35歳以上のビジネスパーソンの賃金は厳しそうですが、転職市場は平均年齢が上がっているのでチャンスがありますね。
実際の元データはこちらです↓ 平均年収/生涯賃金データ (DODA)
https://doda.jp/guide/heikin/2013/age/
わたしが最もお世話になった転職エージェント→ リクルートエージェント
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